医療情報管理学科の森脇健介助教らの研究グループが、骨量減少を呈する日本人女性における一次骨折予防を目的とした薬物治療の費用対効果を検証することに成功しました。
これにより、年齢、大腿骨頸部の骨密度（BMD）、その他の骨折危険因子の有無ごとに、骨折予防治療の費用対効果を定量的に評価することが可能となり、本研究の成果は診療上あるいは医療政策上の意思決定を支援する重要なエビデンスとなることが期待されます。
この研究成果は、2013年1月15日に骨代謝研究分野のトップジャーナルであるJournal of Bone and Mineral Research（電子版）に掲載されました。

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http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/jbmr.1755/references

今回の研究について森脇健介助教は、「本研究の結果は、骨量減少症女性に対する骨折予防治療に際して、年齢、BMD、骨折危険因子数を勘案し、よりリスクの高い集団を対象とすることが医療経済の視点から望ましいことを示唆しています。今後、我が国の診療上あるいは行政上の意思決定においても、費用対効果の視点が重視されることを視野に入れた場合、本研究の成果は大変意義深いものであると考えております。」と話しております。

また、森脇健介助教は本学に設置されている医療技術の費用対効果の検証や方法論の開発、データベース整備等を目的とした「医療経済・QOL研究センター」の副センター長としても活動しています。

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http://www.nuhw.ac.jp/faculty/informatics/hi/

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http://www.nuhw.ac.jp/faculty/informatics/hi/teacher/moriwaki.html