【高齢化の進展、子どもの視的環境の変容や検査機器の進歩などに伴い、ニーズが拡大。】視覚は外界の情報の約90％を担うと言われており、視覚に障がいを持つと得られる情報量が大幅に制限されQOL（生活の質）が著しく低下します。日本眼科医会の調査では、2007年の時点で約164万人の視覚障がい者がいるとされており、2030年には200万人にまで達すると予測されています。また近年では、ゲーム機やタブレット型コンピュータなどの普及により「子どもの眼の健康管理」の重要性が高まるほか、高齢者の「ロービジョン（低視覚）ケア」へのニーズの拡大に伴い、2012年度診療報酬改正で「ロービジョン」検査判断料の算定が追加されるなど、視能訓練士のニーズはますます増加しています。こうした状況の中、2011年には厚生労働省が視能訓練士国家試験の改善報告書を取りまとめ、国を挙げて質の高い視能訓練士の育成に乗り出しています。